401K? 企業型DC? iDeCo?違いは? 併用できるように?! ハァ?(困惑)??
こんにちは!投資家ママです(@40mama3000)
標題の状態な方、多いのでは?
でも年金は身近で大切なお話🤔 大丈夫! 一旦読んで!
そしてビギナー最大の難関 銘柄選び⚡
大丈夫! おすすめ銘柄と配分もご指南します。
さらに参考として私の配分と、大問題な夫の配分も公開します🤣
確定拠出年金の基礎知識
確定拠出年金には、企業型と個人型があります。
・企業型確定拠出年金→通称:企業型DC(企業型401K)🏬
・個人型確定拠出年金→通称:iDeCo(個人型401K)🏡
今までは就業形態により会社員なら企業型DC、個人事業主ならiDeCoとセパレートされていました(超ザックリ)
2022年10月よりこの垣根を一部取り、併用ができるようになります!
??・・・どちらを選べばいいの?違いは?
今回はこの2つの違いと特徴、併用のメリットをガリガリ嚙み砕いて解説します。
今秋に向けたHOTな話題!今回もナウでヤングな内容だぜ✨
企業型確定拠出年金(企業型DC・401K)とは
会社員の福利厚生としての制度。
企業が毎月一定の金額を出してくれるので
その資金を従業員自身が運用し、自己責任で自身の年金を作っていく。
毎月の掛金や運用中の利益が非課税な税制面での優遇があり、
普通に投資するより有利に老後資産を運用できます。
💡豆知識💡
旧来の、資金拠出も運用も企業がおこない、決まった額を従業員の退職時に給付する「確定給付年金」を企業が維持できなくなった為、バブル後こちらを採用する企業が増えています。
毎月の掛金額の上限は、勤めている企業が他に企業年金制度(厚生年金基金、確定給付企業年金など)を導入しているかどうかで変わります。
掛金の上限額
①他の企業年金がある場合 ・・・ 月額2万7500円
②他の企業年金がない場合 ・・・ 月額5万5000円
※②で加算拠出可能な企業の場合、企業の掛金に自身で上乗せできます。
拠出金+加算拠出金=55,000円以内
個人型確定拠出年金(iDeCo)とは
20歳以上の原則全員が利用できる私的年金制度。
老後資金作りの自助努力を促すためにスタート。
企業型DCと同様、毎月の掛金や運用中の利益が非課税な税制面での優遇があります。
こちらも掛金額の上限が設定されています。
ややこしいのでこちらのサイトをご参照ください。→https://www.ideco-koushiki.jp/start/#step1
①運用益が非課税である
②掛け金は所得控除が可能
③一時金で受け取る際、退職所得控除の対象になる
④60歳以降からの受け取りとなる
①掛金は社会保険料算定の対象から外れる
②自分で金融機関等(運営管理機関)を選択し、加入申込の手続きをする必要がある
③加入時や受取時、運用期間中に発生する手数料は自己負担
併用できるようになったよ!
2022年10月から、企業型DCに加入している方も条件を満たすことで原則iDeCoに加入できるようになります。
条件①:iDeCoの掛金額が、各月の事業主掛金と合算して月額5.5万円を超えないこと
iDeCoの掛金額=月額5.5万円-各月の企業型DC事業主掛金(基本拠出金+加算拠出金)
※iDeCo拠出限度額の上限は、月額2万円
条件②:掛金(企業型DCおよびiDeCo)が毎月拠出であること
条件③:企業型DCがマッチング拠出でないこと
企業型DCとiDeCoを併用することのメリット
①掛金の上乗せができる(制度上 加算拠出できない場合)
企業型DCの加入者がiDeCoにも加入すれば、企業型DCの掛金の上限額に加えて月2万円多く拠出できるようになります。掛金額が増えれば控除額も増えますね。
②運用商品の選択の幅が広がる
iDeCoは口座を開設する金融機関によって取り扱っている運用商品が異なっているため、拠出したい運用商品がある場合には併用がグッド。
企業型DCでは商品が古いまま放置されていたりするので再考の余地あり。
企業型DCとiDeCoはどちらを選ぶべき?
企業型DC、iDeCoはどちらも「所得控除」と「退職所得控除」の対象となりますが
企業型DCは「社会保険料控除」の対象となり、月々の社会保険料の支払額を圧縮することができます。
①税制メリット(社会保険料の軽減)を計算してみましょう!
社会保険料の個人負担額は15%程度なので、
毎月の掛金額が2万円の場合
20,000×15%=3,000
3,000円が毎月の社会保険料が減る計算となります。
30歳から60歳まで同額を拠出した場合
3,000×30年(360ヵ月)=1,080,000
30年で108万円も社会保険料が軽減されます。
ただ、社会保険料が軽減されることのデメリットもあります。
社会保険料の金額が減るということは、下記の給付額に影響が出ます。
・健康保険料減→出産手当金と傷病手当金が減少
・雇用保険料減→失業手当、介護休業給付、育児休業給付が減少
・厚生年金保険料減→将来受け取る老齢基礎年金が減少
② ①の軽減を受けた場合、年金減少額の計算
毎月の掛金 x 5.481 ÷ 1000 x 掛金拠出月数
30歳から60歳まで月2万円の確定拠出年金を30年間継続したとすると、
20,000円 x 5.481 ÷ 1000 x 360ヶ月=39,463円
65歳から受け取る老齢厚生年金が年間約4万円減少します。
仮に65歳から90歳まで受け取ったとすると、4万円×25年=100万円減ることになります。
先ほど、30歳から60歳まで月2万円かけた場合の社会保険料圧縮金額が約108万円でしたから、結果として圧縮額と同じくらい受け取れる年金額が減少するという事になりました。
また、遺族年金や障害年金の給付額にもマイナスの影響があります。
結局どちらがいいの?!
結論としては、どちらでもいいです。。。
企業型DCだと運用会社を企業が決めてしまうので、商品選択幅が狭いです。
どうしても欲しい商品があるならiDeCoもアリです。
「併用のメリット」をご確認のうえ、当てはまらないなら企業型DCオンリーでもいいかなと。
私の場合は、加算拠出できて、そこそこ商品が揃っているので
企業型DCにMAX加算拠出を継続します。
おすすめ銘柄
数ある銘柄の中で選ぶべきは、
👑国内(日本)債券インデックス
👑国内株式インデックス
👑海外(先進国)債券インデックス
👑海外(先進国)株式インデックス
インデックスファンド一択です!!!!!!
銘柄一覧で手数料の低い順にソートすれば簡単に出ると思います。
インデックスは各目標指標と連動した値動きをする低コストファンドです。
他に目標指数以上を目指すアクティブファンドがありますが、手間がかかる分手数料が高いのです。
そして、手数料差も加味して比べるとインデックスに勝てるアクティブファンドは少数しかありません。
おすすめポートフォリオ(配分)
各25%がいいのではないでしょうか。
この配分は公的年金の運用機関「年金積立金管理運用独立行政法人」のポートフォリオと一緒です。
※GPIFがこの配分にした理由はこちらをご覧ください→基本ポートフォリオの考え方|年金積立金管理運用独立行政法人 (gpif.go.jp)
当面そこそこ生活できる貯金があるなら国内株式50%・海外株式50%でもいいと思います。
貯金あって、日本の未来に悲観😫なら、海外株式100%もアリです!
ご参考として 私の配分を公表します💰
国内株式20%
海外先進国株式20%
新興国株式20%
国内債券10%
海外先進国債券10%
新興国債券10%
国内リート5%
海外リート5%
全く分からない時代に組んだので、当時あった分散型ファンドの配分をマネました。
NISAや趣味のS株で国内・米国株式を結構買っているので、私個人の全体割合で見ると
新興国とリートに振っても面白いかもしれませんね。
でも米国にリターンで勝った事あったかな?🤔
??な夫の配分💰
国内株式・海外株式・債券の3分割ファンドがメインです。
「分割してるよ!」と胸を張るので見させてもらうと・・・
3分割ファンドノーマル34%
3分割ファンド債券多め33%
3分割ファンド株式多め33%
同じファンドの配分違いを3パターン持ってました。
意味ないよ・・・分割になってないし・・・😭
🐥🐥🐥
如何でしたでしょうか?
少しでもご理解の一助になれば光栄です。
皆様に輝く未来とリターンを✨✨